最も重要な経営資源である“人財”の力を最大限に引き出していきます。

最重要の経営資源と位置づけた「人的資本」、つまり「人材」ではなく「人財」と捉えた資本を強化するために、未来につながる有効な投資を積極的に推進します。
当社グループの持続的な成長は、そこで働く人財の成長なしにはありえません。これが「人財ファースト」に込めた思いであり、各組織の体制や制度を見直し、現在の人財とこれから当社グループに参加する人財がそれぞれの適性・専門性に応じた力を存分に発揮できる環境を整えていくことで、従業員と会社がともに成長していくことを目指します。

主力ビジネスを進化させつつ、コア技術を活用して新領域にも挑戦します。

安全・安心・快適という価値の提供を基軸として、主力ビジネスを深化させるとともに、コア技術を活用して新たな領域にも挑戦し、成長を加速していきます。そのために、2030年までに予測される環境変化と当社グループの課題を踏まえて注力する7分野を設定しました。
かねてより当社が防音壁などで培ってきた音響制御技術の多方面への展開や、自然災害の激甚化に対応する防災・減災分野製品、環境負荷低減に貢献する脱炭素・循環型システムの構築、今後普及が見込まれる自動運転等の次世代交通技術に対応する道路製品など、重点7分野において将来世代の安全・安心・快適に貢献できるモノづくりやソリューションの提供に注力していきます。

サステナビリティへの取り組みは将来世代への責任と認識しています。

世界中の人々が安全・安心・快適な暮らしを続けるためには、地球環境や社会全体が健全な状態であり続けることが前提です。当社グループは、サステナビリティへの取り組みを「将来世代に対する責任」と捉えています。
その実現に向けて、環境問題を含む多様な社会課題の解決につながる製品を「サステナビリティ貢献製品」と位置付け、開発を強化しています。また、TCFDの枠組みに従って気候変動に関するリスクと機会を特定し、事業や収益への影響度を評価しています。今後、具体的な経営課題に落とし込み、グループ一丸となって取り組んでいきます。